組織開発に役立つ資格を取得して、より活躍したり、キャリアアップに役立てたいと考えている方も多いと思います。
結論からお伝えすると、組織開発の専門家を目指すような資格は残念ながら存在しません。
ただし、組織開発に役立つ資格は数多くあります。
たとえば、人事労務や経理、メンタルヘルス、IT、DXなど。組織の現状を見極めて必要な資格を取得すれば、自信を持って組織開発に着手できるでしょう。
この記事では、組織開発に役立つ資格17つの紹介と、人材開発・事業開発との違いなどを解説します。
組織開発の資格取得にチャレンジしてみたい方はぜひ最後までご覧ください。
組織開発とは？
組織開発とは、組織の課題と向き合い適切な解決策を実行して、従来よりもパフォーマンスの高い組織に変革する取り組みです。
組織開発の方法は多種多様です。会社や団体ごとに最良の手段を選択することが組織開発の肝になります。
たとえば、コーチングも組織開発の手段の1つです。
コーチングによって組織のメンバーが目標を達成できるようサポートできます。
人材開発との違い
組織開発は組織の制度やメンバー同士の関係などを対象に行う一方で、人材開発はメンバーのみを対象にします。
たとえば、組織開発では育休制度を取得しやすくしたり、部署間の交流会でメンバー間の親睦を深めたりします。人材開発では従業員にeラーニング教育を行ったり、リスキリングしてAI人材に育成したりします。
人材の能力が向上すれば、結果として組織の生産性が高まり、組織の課題も解決しやすくなるでしょう。その点、人材開発は組織開発のプロセスや手段といっても過言ではありません。
したがって組織開発は、メンバー自体も実施対象に含まれるとわかります。組織開発のほうが人材開発よりも対象の幅が広いといえるでしょう。
事業開発との違い
事業開発とは、収益向上を目指して営業戦略を立て、事業を発展させることです。開発にあたって社内では、人材の采配、マーケティング、財務管理などが必要になります。
事業は取引先や消費者なくして成り立ちません。組織開発と違って、社内だけでなく社外も視野に入れて開発しなければなりません。
このような違いはありますが、事業は組織の構成要素です。事業開発がうまくいけば収益が向上するので、結果として組織運営も安定します。
その点、人材開発と同様に事業開発も、組織開発のプロセスや手段に位置付けられるでしょう。
組織開発のメリット
組織開発の資格には難易度が高い資格も存在します。組織開発に追われている方であれば、忙しさから資格取得が後回しになることも多いでしょう。
資格取得に向けて動き出すには動機が必要です。組織開発のメリットを知ることが行動の原動力になるかもしれません。ここでは組織開発の代表的なメリットを解説するので、資格取得に向けてなかなか動き出せない方は、一度チェックしてみてください。
会社・部署の収益が高まる
組織開発の主要なメリットとして挙げられるのが会社・部署の収益増加です。
AI受付システムの導入による組織開発を考えてみましょう。たとえば、AIキャラクターが音声案内をするディスプレイを受付に設置すれば、訪問者の受付対応を自動化できます。社員が不要な対応をしなくて済むようになり、コア業務に集中しやすくなります。
売上に直結する業務に専念すれば会社・部署の収益が高まります。収益が高まれば社員の給与も増やせる可能性が高いです。メンバーの勤労意欲も高まり、組織に好循環が生まれるでしょう。
組織内の離職リスクが減る
組織の人材が抜けてしまえば、業務の効率が大幅に低下します。後任が見つからなければ組織活動が停止する事態にもなりかねません。
その点、離職しにくい環境を整えるのも組織開発の役割です。たとえば、仕事の悩みを相談できる窓口を用意したり、成果に対して報酬を高める制度を導入したりすれば、離職のリスクを減らせる可能性があります。
メンバーが活動しやすいように組織を開発していけば、これまで育成してきた人材が残りやすくなり、結果として組織が発展していくでしょう。
優秀な人材を獲得しやすくなる
組織開発を進めれば、既存メンバーの離職リスクを減らすだけでなく、優秀な人材も獲得しやすくなります。基本的に優秀な人材は活動しやすい組織を選ぶからです。
たとえば、残業が多い職場よりも少ない職場のほうが優秀な人材に興味を持たれやすくなります。
業務可視化ツールを導入して無駄な作業を発見すれば残業を減らせます。求人で残業削減に向けた組織開発をアピールすれば、ワークライフバランスを重視する人材も入社を検討しやすくなるでしょう。
DXを推進できる
組織開発の代表例としてDXが挙げられます。DXとは、デジタルトランスフォーメーションの略称であり、AIやIoTといった最先端技術を用いて組織を改革し、競争上の優位性を確立する取り組みです。
DXの重要性がわかっても、どのように推進すべきか思い浮かばない方もいるのではないでしょうか。
その点、組織開発に関する資格にはDXを学べる資格も存在しています。資格取得を通してDXの知識を学べば自信を持ってDXを推進できるに違いありません。
本記事ではDXを学べる組織開発の資格も紹介しているので、気になった方は該当箇所をご確認ください。
組織開発に役立つ資格
組織開発の方法がさまざま存在しているように、組織開発の資格も多種多様です。思わぬ資格が組織開発に役立つこともあるでしょう。
ここからは組織開発に役立つ代表的な資格をピックアップしましたので、気になる資格があればぜひ受験を検討してみてください。
国際コーチング連盟（ICF）認定資格コーチング資格
組織開発の手段としてコーチングも効果的です。
組織においてコーチングの力量を示すのに特に最適なのが、国際コーチング連盟 ICFが認定するコーチング資格です。
対象者あるいは自分の潜在能力を引き出すスキルや、仕事に対する考え方を改善するスキル、リーダシップのスキルなどを習得できます。
国際コーチング連盟は、25年以上にわたり143か国・地域において52,000名以上のプロコーチを輩出してきました。世界的に知名度の高い資格なので、組織開発を進めるうえでチームのメンバーから信頼してコーチングを任せてもらえるでしょう。
人事総務検定3級
人事総務検定3級では、人事総務部の知識を幅広く学べます。たとえば、労働保険の仕組みや、従業員採用の手続き、給与計算基礎などです。個人情報保護やマイナンバーの取扱いに関する知識も把握できます。
人事総務の基礎知識があれば現場の課題について理解しやすくなるため、人事総務の観点から組織開発を進めるときに役立つでしょう。
| 運営元 | 一般社団法人人事総務スキルアップ検定協会 |
| 試験実施時期 | 3月および10月頃 |
| 試験会場 | ・水道橋本校・梅田駅前本校 |
| 難易度（合格率等） | 要問い合わせ |
| 合格発表時期 | 要問い合わせ |
| 受験料 | 5,090円 |
| 受験資格・認定要件など | 定員20名 |
人事力検定 組織開発入門
人事力検定 組織開発入門では、組織開発のやり方・あり方をはじめ、対話型組織開発やサーベイ・フィードバック、デリバリング・ハピネスなどについて学習できます。
組織開発の理論・実践について詳しく学べば、明確な指針に基づき組織を正しく導いていけるでしょう。
| 運営元 | 株式会社壺中天 |
| 試験実施時期 | 3月・6月・9月・12月頃 |
| 試験会場 | スマホやタブレットなどで場所を問わず受験 |
| 難易度（合格率等） | 73.0％（人事力検定 人材マネジメント入門 実績） |
| 合格発表時期 | 即時判定 |
| 受験料 | 10,000円（税込） |
| 受験資格・認定要件など | 誰でも受験可能 |
組織キャリア開発士
組織キャリア開発士は、個人と組織がともに元気になるという観点に立ち、グループワークや組織開発の手法、歴史的な経緯などを学びます。モデルとして選定した組織を変革するための計画書の作成についても実践します。
アクションリサーチ研修を通じて組織内の変革者としての実戦経験を体験可能です。組織内で組織開発が行える貴重な人材として存在感を発揮できるでしょう。
なお組織キャリア開発士は、後述するキャリアコンサルタントが従来よりも組織に働きかけられるように立ち上げられた資格講座でもあります。
キャリアコンサルタントの資格を組織開発に活かしきれていない方も受講を検討してみる価値は大きいでしょう。
| 運営元 | 一般社団法人 地域連携プラットフォーム |
| 試験実施時期 | 5月～7月（5日間）、12月～翌年2月（5日間）のように随時開催 |
| 試験会場 | ZOOM参加 |
| 難易度（合格率等） | 要問い合わせ |
| 合格発表時期 | 要問い合わせ |
| 受験料 | 29万7,000円（税込） |
| 受験資格・認定要件など | 制限は特にないが定員12名で開催1週間前に集まらない場合は中止（延期） |
対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座
対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座では、チームの団結力向上や目標達成につながるチームづくり、組織目標の作り方、プロジェクト進行のサポートなどについて学習します。
自然と対話の活性化を促すグループワークを知れるので、メンバー同士の対話を重視した組織開発を実践したい方におすすめです。
| 運営元 | 株式会社Carritra |
| 試験実施時期 | 要問い合わせ |
| 試験会場 | 要問い合わせ |
| 難易度（合格率等） | 要問い合わせ |
| 合格発表時期 | 要問い合わせ |
| 受験料 | 要問い合わせ |
| 受験資格・認定要件など | 要問い合わせ |
ビジネスマネジャー検定
ビジネスマネジャー検定では、人と組織のマネジメント（コミュニケーションやチームビルディング）、リスクマネジメント（クレーム対応やコンプライアンス）など、組織開発の要となる管理職の土台となる知識を学べます。
成果を出すためのマネジャーの心構えを体得できるため、組織開発の中心人物としてより生産的なチームを築いていけるに違いありません。
| 運営元 | 東京商工会議所 |
| 試験実施時期 | 6月～7月・10月～11月頃 |
| 試験会場 | パソコンから受験 |
| 難易度（合格率等） | 2023年度：27.5% |
| 合格発表時期 | 要問い合わせ |
| 受験料 | 7,700円（税込） |
| 受験資格・認定要件など | 学歴・年齢・性別・国籍による制限なし |
簿記2級
簿記2級では、購買・販売活動の取り引きを記録・計算する技能や、材料・燃料の資源投入を記録・計算する技能などを習得できます。
財務諸表の数字から経営内容を把握できるレベルを目指せるので、会計の仕組みに着目した組織開発の実施に役立つでしょう。
| 運営元 | 日本商工会議所 |
| 試験実施時期 | 6月・11月・2月頃 |
| 試験会場 | 各商工会議所で通知される会場 |
| 難易度（合格率等） | 165回：11.9％ |
| 合格発表時期 | 3月・6月・12月 |
| 受験料 | 4,720円（税込） |
| 受験資格・認定要件など | 特に制限なし |
社会保険労務士
社会保険労務士試験では、労働基準法や労働者災害補償保険法、雇用保険法、労務管理などを試験科目としています。
労働に関する一般常識から法律の専門知識まで熟知できるので、従業員の働きやすさを意識した組織開発に重宝するはずです。
| 運営元 | 全国社会保険労務士会連合会試験センター |
| 試験実施時期 | 8月頃 |
| 試験会場 | 19都道府県約50会場 |
| 難易度（合格率等） | 第55回：6.4% |
| 合格発表時期 | 10月頃 |
| 受験料 | 15,000円 |
| 受験資格・認定要件など | 下記のいずれかを満たす必要あり ・大学や専門学校、専門職大学、厚生労働大臣による認定校などを卒業している ・公務員や社会保険労務士の補助者などとしての実務経験がある ・司法試験予備試験や行政書士試験などに合格している |
FP技能検定2級
FP技能検定2級では、中小法人の資金計画や社会保険、企業年金、法人税など、お金に関する知識を幅広く学習できます。
組織開発を進める前に資金計画や納税のルールを把握しておけば、組織の財務体質を健全に維持しやすくなるはずです。
| 運営元 | 日本FP協会 |
| 試験実施時期 | 1月・5月・9月頃 |
| 試験会場 | 基本的に全国の主要都市ごとに指定された会場 |
| 難易度（合格率等） | 2023年9月学科試験：53.54%実技試験：52.02% |
| 合格発表時期 | 3月・7月・10月頃 |
| 受験料 | 学科と実技：11,700円（非課税）学科：5,700円（非課税）実技：6,000円（非課税） |
| 受験資格・認定要件など | 下記のいずれかに該当する者 ・日本FP協会認定のAFP認定研修を修了している ・3級FP技能検定の合格者、金融渉外技能審査3級の合格者 ・FP業務に関し2年以上の実務経験を有している |
基本情報技術者試験
基本情報技術者試験では、ソフトウェアやハードウェア、データベース、ネットワーク、セキュリティなどのIT知識を習得できます。
システム戦略やシステム企画なども試験範囲に含まれるので、ITを駆使した組織開発を実施する場合に役立つでしょう。
| 運営元 | 独立行政法人情報処理推進機構 |
| 試験実施時期 | システムによる試験のため随時受験可能 |
| 試験会場 | 各都道府県から希望の専用会場を選択可能 |
| 難易度（合格率等） | 令和5年1月：43.8% |
| 合格発表時期 | 受験月の翌月中旬 |
| 受験料 | 7,500円（税込） |
| 受験資格・認定要件など | 誰でも受験可能 |
組織における人材開発に役立つ資格
組織開発に役立つ主な資格をご紹介しました。気になる資格が見つかったのではないでしょうか。
実は、組織開発に役立つ資格はほかにもたくさんあります。なぜなら、組織開発の手段である人材開発に関する資格も存在しているからです。
引き続き、組織における人材開発に役立つ資格をご紹介します。
キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントの資格では、キャリアコンサルティングを行うために必要な意思決定論アプローチや、カウンセリングに関する理論である行動療法などを学べます。
労働者の職業選択や職業生活設計、職業能力の開発および向上に関する相談に応じられるようになります。組織のメンバーに最適な活動を提案しやすくなるため、適材適所の実現に向けて組織開発を進めていけるでしょう。
| 運営元 | 日本キャリア開発協会 |
| 試験実施時期 | 5～6月・7～8月・10～11月・2～3月頃 |
| 試験会場 | 札幌・仙台・東京・金沢・名古屋・大阪・広島・愛媛・福岡・沖縄 |
| 難易度（合格率等） | 第24回学科試験：51.6%実技試験：64.5%学科実技同時受験：45.8% |
| 合格発表時期 | 試験実施後の所定日時 |
| 受験料 | 学科試験：8,900円実技試験：29,900円 |
| 受験資格・認定要件など | 下記いずれかの要件を満たす必要あり ・厚生労働大臣が認定する講習の課程を修了している ・労働者の職業の選択、職業生活設計または職業能力開発および向上のいずれかに関する相談に関し3年以上の経験を有する ・技能検定キャリアコンサルティング職種の学科試験または実技試験に合格している |
メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅰ種
メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅰ種では、社内のメンタルヘルス対策の推進を目的に、ストレスに関する基礎知識やメンタルヘルスケアに関する方針、産業保健スタッフの活用などについて学べます。
メンタルヘルスの専門知識を習得できるので、人材のストレスを緩和して離職率の低い組織に開発していけるはずです。
| 運営元 | 大阪商工会議所 |
| 試験実施時期 | 11月頃 |
| 試験会場 | 札幌・仙台・さいたま・千葉・東京・横浜・新潟・浜松・名古屋・京都・大阪・神戸・広島・高松・福岡 |
| 難易度（合格率等） | 第35回：20.5% |
| 合格発表時期 | 1月 |
| 受験料 | 11,550円 |
| 受験資格・認定要件など | 学歴・年齢・性別・国籍に制限なし |
ビジネスキャリア検定 3級 人事・人材開発
ビジネスキャリア検定 3級 人事・人材開発では、人事管理のサイクルや人事評価の意義、採用の基本方針、福利厚生の基礎などを学べます。
人事・人材開発に詳しくなれるので、一人ひとりの人材がやりがいを持って活動できる組織を開発していけるでしょう。
| 運営元 | 中央職業能力開発協会 |
| 試験実施時期 | 2月・10月頃 |
| 試験会場 | 各都道府県の会場 |
| 難易度（合格率等） | 令和5年前期：69% |
| 合格発表時期 | 11月・3月頃 |
| 受験料 | 6,200円 |
| 受験資格・認定要件など | 誰でも受験可能 |
産業カウンセラー試験（養成講座）
産業カウンセラー試験（養成講座）では、メンタルヘルスの推進やキャリアカウンセリングなどの専門知識を学べます。
傾聴の態度・技法まで習得可能です。メンバーの気持ちに寄り添いながら、ストレスの少ない組織を開発できるでしょう。
| 運営元 | 日本産業カウンセラー協会 |
| 試験実施時期 | 学科試験：1月・6月頃実技試験：1月・7月頃 |
| 試験会場 | 要問い合わせ |
| 難易度（合格率等） | 2023年度6月7月：60.2％ |
| 合格発表時期 | 3月頃 |
| 受験料 | 要問い合わせ |
| 受験資格・認定要件など | 下記のいずれかの要件を満たす必要あり ・日本産業カウンセラー協会が行う産業カウンセリングの学識および技能を修得するための講座を修了している ・4年制大学を卒業して同協会が指定する科目について所定の単位も習得している ・大学院研究科で心理学等の修了者であり、科目と単位の条件を満たしている |
組織における事業開発に役立つ資格
人材開発と同様に組織開発の手段になるのが事業開発でした。組織開発の資格取得を検討しているのであれば、事業開発の資格も役立つ可能性が高いです。
ここでは、組織における事業開発に役立つ資格をご紹介します。
中小企業診断士
中小企業診断士資格では、市場メカニズムや資金調達、企業戦略、組織変革、マーケティングの基礎概念などを学べます。
事業推進に不可欠の知識を網羅的に学べるため、事業の見直しによって組織開発を進めたい場合に役立つはずです。
| 運営元 | 中小企業診断協会 |
| 試験実施時期 | 1次試験：8月頃2次試験：10月頃（筆記）、1月頃（口述） |
| 試験会場 | 1次試験：札幌・仙台・東京・名古屋・金沢・大阪・広島・四国・福岡・那覇 2次試験：札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡 |
| 難易度（合格率等） | 令和4年1次試験：28.9%令和4年2次試験：18.7% |
| 合格発表時期 | 9月頃 |
| 受験料 | 1次試験：14,500円2次試験：17,800円 |
| 受験資格・認定要件など | 年齢・学歴などの制限なし |
DX推進アドバイザー認定試験
DX推進アドバイザー認定試験では、業種別DXビジネスの現状や、IoT、クラウド、デジタルマーケティング、DXの方法論などを学習します。
DX推進を柱にした組織開発を実行したい方に最適です。
| 運営元 | 一般財団法人 全日本情報学習振興協会 |
| 試験実施時期 | 3月・6月・9月・12月頃 |
| 試験会場 | 全国各地のCBT会場 |
| 難易度（合格率等） | 約70～90% |
| 合格発表時期 | 試験の約１か月後 |
| 受験料 | 一般：11,000円（税込） |
| 受験資格・認定要件など | 国籍・年齢などの制限なし |
G検定
G検定では、AIでできることやAIの活用場面、活用するための方法などを理解できます。
データ活用による新たな課題の発見やアイデアの創出ができるようになります。最先端技術で既存事業を変革して組織開発を進めたい方に最適です。
| 運営元 | 一般社団法人日本ディープラーニング協会 |
| 試験実施時期 | 1月・3月・5月・7月・9月・11月頃 |
| 試験会場 | 受験サイトで実施 |
| 難易度（合格率等） | 2023年 第5回：68.71％ |
| 合格発表時期 | 要問い合わせ |
| 受験料 | 一般：13,200円（税込） |
| 受験資格・認定要件など | 制限なし |
資格の取得以外に検討したい組織開発の講座
組織開発コンサルタント養成講座は、組織の状況に応じて適切な介入計画を立てる力を習得するための講座です。一般社団法人組織開発コーチ協会が運営しており、経営者や管理職、人事部に関わる方、人材開発推進部署の方など、組織開発に携わる幅広い人材を対象としています。
個人と集団の深層心理の両方を扱う「プロセスワーク」をベースとしているのが特徴であり、組織心理構造分析パートと組織変革デザインパートを交互に学ぶカリキュラムです。
組織におけるプロセス構造や、英国大手流通会社の企業変革事例、戦略が実行されない理由など、組織開発に関する主要テーマが凝縮されています。
全9回22.5時間の内容で料金は275,000円（税込）です。定員は20名で最小催行人員は8名となっています。
組織開発の資格を活かせる求人
人材開発・事業開発の資格を含めて、組織開発の資格は数多く存在していました。
世間では組織開発の資格を活かせる求人もたくさん公開されています。引き続き、組織開発の資格を活かせる求人をご紹介します。資格を活かして新たな働き方を検討したい方は参考にしてみてください。
人事採用コンサル
求人サイトでは、人事採用コンサルタントの求人が公開されていました。
地方企業の人事課題・採用課題の解決に向けて、組織開発のプロジェクトを成功させるためのコンサルティングを行う仕事です。クライアントの課題をヒアリングして、採用計画の設計や求人作成、応募者対応などを行い、組織開発を支援します。
従業員の採用手続きなどを学べる人事総務検定3級のような資格が役立つでしょう。
組織開発に向けた改善業務
求人サイトでは、組織開発に向けた改善業務に関する求人が公開されていました。
施策や制度の企画・実行・検証、研修制度の見直し、組織拡大に伴う人事的課題の解決などをする仕事です。施策の例としてはコーチングの実施や社員表彰制度の設計、社員のキャリア進捗に関するコンディション把握などが挙げられます。
ICFが認定するコーチング資格やキャリアカウンセラー資格などが組織開発の資格として役立ちそうです。
企業研修コンサル
求人サイトでは、企業研修コンサルタントの求人が公開されていました。
組織開発・人材育成支援サービスを提供する事業者のもとで、コンサルティング営業や研修講師、研修コンテンツの企画・制作などをする仕事です。人材育成などを含むチームマネジメント経験を有する方が求められています。
ビジネスキャリア検定 3級 人事・人材開発の資格など、人材に関する組織開発の資格が役立つかもしれません。
まとめ
組織開発は従来よりも生産性の高い組織に変革するための取り組みです。コーチングやIT技術など、さまざまな手段を用いて現場の課題を解決し、組織を変えていきます。
組織開発を進めることで、会社・部署の収益を高めたり、組織内の離職リスクを減らしたり、優秀な人材を獲得できる環境を実現したりできます。AIのような最新技術を組織に取り入れることでDXも推進できるでしょう。
組織開発に関連する資格はさまざまあり、必要な資格を取得すれば自信を持って組織開発に取り組めます。
メンバーの潜在能力を引き出したいのであれば「国際コーチング連盟 ICF 認定資格コーチング資格」、社員の不安を和らげられる組織を目指したいのであれば「メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅰ種」、ITを導入して組織を変革したいのであれば「基本情報技術者試験」「DX推進アドバイザー認定試験」などの資格が最適です。
今回紹介した以外にも組織開発に役立つ資格や講座があるかもしれません。ご自身でもぜひ探してみてください。